東洋炭素

エレクトロニクス、モビリティ、一般産業分野向けに高機能カーボン製品を展開する素材メーカー。半導体製造用（シリコン・SiC）や工業炉用部材、機械用カーボン（軸受・ブラシ等）を主力とする。2030年経営Vision『「どこにもないものを、あるに」』を掲げ、技術革新に追随する高付加価値製品の開発とソリューション提供に強みを持つ。グローバルでの生産体制最適化を進めており、当期には中国子会社のカーボンブラシ事業において人員整理を実施するなど、コスト競争力強化と事業体質の改善に断行している。

当連結会計年度は、売上高461億89百万円（前期比13.0％減）、営業利益67億59百万円（同44.8％減）と大幅な減収減益となった。主因は、生成AI向けを除く半導体市場全体の調整継続である。特に高収益な半導体用（シリコン・SiC）が低調に推移し、利益を押し下げた。セグメント別では、主力の「日本」が半導体用の落ち込みで大幅減益。「米国」「欧州」は冶金用（工業炉等）の減少が響いたが、欧州は黒字転換を果たした。「アジア」は中国でのカーボンブラシ需要減が重荷となった。財務面では、設備投資の進捗により有形固定資産が約52億円増加、棚卸資産も約33億円増加しており、将来需要への備えと生産体制構築が先行している状況である。

次期の通期業績予想は、売上高490億円（6.1％増）、営業利益62億円（8.3％減）を見込む。シリコン半導体用途は下期からの緩やかな回復を想定するものの、SiC用途の調整継続や、積極的な設備投資に伴う減価償却費・固定費の増加が利益を圧迫する見通し。前提為替レートは1ドル145円。注目すべきは株主還元方針の変更であり、配当性向の目標を従来の「30％以上」から「40％以上」へ引き上げた。これに基づき、次期配当は1株当たり145円（当期同額）を維持する予定であり、減益局面でも株主還元を優先する姿勢が明確に示されている。