ヘリオス

iPS細胞技術（iPSC）と体性幹細胞技術をハイブリッドで展開する再生医療ベンチャー。主要パイプラインは、体性幹細胞再生医薬品「HLCM051」と、免疫拒絶のリスクを低減する次世代技術「ユニバーサルドナーセル（UDC）」。特にHLCM051は、ARDS（急性呼吸窮迫症候群）や脳梗塞急性期を対象に開発が進んでおり、承認取得に近い位置にある。また、米国国防総省との連携による外傷治療薬開発に加え、細胞培養上清の商用化、CDMO事業への展開など、創薬一本足打法からの脱却と収益源の多角化を推進している点が特徴である。

当連結会計年度の売上収益は104百万円（前期比81.4％減）、営業損失は33億40百万円（前期は28億43百万円の損失）と減収・赤字拡大となった。売上減少は提携収入等の期ズレや剥落による。
事業進捗における最大の焦点は、ARDS治療薬の開発である。国内第2相および米英第2相試験の良好な結果を踏まえ、PMDAと「条件及び期限付承認申請」に向けた協議で概ね合意に至った。さらに、検証試験となるグローバル第3相試験（REVIVE-ARDS）の国内開始準備も整い、実用化に向けた最終段階にある。一方、iPSC分野ではAkatsuki Therapeutics社へがん免疫細胞療法（eNK細胞）の研究開発を導出するなど、自社リソースをARDS等の確度の高い領域へ集中させる構造改革を断行した。

次期の業績予想は未確定要素が多く非開示。財務面では、継続企業の前提に関する重要な疑義の注記が存在するものの、大規模な増資によりリスクは一定程度緩和されている。期中に新株発行で約50億円を調達し、現預金残高は56億79百万円（前期末比約20億円増）へ回復した。さらに2026年2月にも追加調達を完了済みである。今後の注目点は、ARDS治療薬の国内承認申請および承認取得の具体的時期と、アルフレッサ等と連携した「培養上清」ビジネスによる早期の現金収入（日銭）確保の進捗である。開発費抑制と資金調達の両輪で財務を維持しつつ、承認という最大のカタリストを待つ局面となる。