ピープル

「子どもの好奇心」を普遍的な価値と位置づけ、純玩具から「好奇心事業」へと事業構造の転換を図る玩具メーカー。長年の定番である「ピタゴラス」シリーズなどを強みとする。近年は単なる玩具の枠を超え、遊びの過程に発見や試行錯誤を取り込んだ「1curiosity（ワンキュリオシティ）」や、幼児向けデジタル知育サービス「さわるTECH」など、知育領域での新たな価値創造に挑戦している。英国でのアワード受賞など海外での評価も高く、独自の「赤ちゃん観察視点」を武器に、東南アジアや欧州への展開も進めている。

当期の売上高は16億12百万円（前期比15.8％減）、営業損失は1億74百万円（前期は50百万円の損失）と大幅な減収・赤字拡大となった。物価上昇に伴う純玩具市場の低迷に加え、当期を「事業構造転換の移行段階（新事業の育成・基盤整備）」と位置づけ、既存の不採算カテゴリーを整理したことが減収の要因である。また、新ブランド「1curiosity」等の立ち上げに伴うPR費用や開発費（計8億89百万円）が重くのしかかり、赤字幅が拡大した。さらに、金型等の固定資産に対する減損損失（64百万円）も計上し、投資有価証券の売却益で一部を相殺したものの、最終損益は61百万円の赤字で着地した。

次期（2027年1月期）第1四半期の予想は、売上高2億73百万円（前年同期比5.4％減）、営業損失89百万円を見込んでおり、当面は先行投資による赤字が継続する見通しである（通期予想は非開示）。2026年1月期より構造改革を完了し「収益創出フェーズ」へ移行したとしており、次期は価値が伝わりやすい新シリーズ「Baby curiosity」の投入により、確実な販売拡大と顧客基盤の構築を狙う。財務面では、営業キャッシュ・フローが1億56百万円の赤字となったものの、現預金は11億54百万円を保有し、自己資本比率は92.8％と極めて強固である。当面の資金繰り懸念や増資リスクは皆無と言える。還元方針は「当期の業績を基準とした配当政策」を掲げており、当期は無配。赤字からの脱却と業績回復による「早急な復配」が至上命題となっている。