ブリヂストン

グローバルに展開するタイヤ業界の巨人であり、日本、米州、欧州、アジアなど世界各地に強固な販売網と製造拠点を有する。事業ポートフォリオの最適化を積極的に進めており、防振ゴム事業を非継続事業に分類するなど、中核であるタイヤ事業への資源集中と体質強化を図っている点が特徴。特に18インチ以上の高インチタイヤや、鉱山用超大型タイヤといった「プレミアムタイヤ」領域に独自の強みを持ち、単なる数量拡大ではなく、質（収益性）を重視した販売戦略への転換を明確にしている。

当期の売上収益は4兆4,295億円（前期比0.01％減）、調整後営業利益は4,937億円（同2％増）と、ほぼ横ばいの売上ながら増益を確保した。勝因は、米国での関税引き上げや原材料高、インフレといった強烈なコストアップ要因に対し、売値の引き上げと高付加価値品（MIX）の販売比率向上で相殺した点にある。
セグメント別では、「欧州・中近東・アフリカ」が調整後営業利益42％増と躍進。販売本数が減少する中で、構造改革効果とMIX改善が利益を押し上げた。「米州」も新車用や南米事業の苦戦を跳ね返し12％の増益を達成。「日本」も増収増益と堅調だった。全体として、販売数量が伸び悩む環境下でも利益を出せる筋肉質な体質へと転換が進んでいることが確認できる。なお、営業利益は事業再編関連費用の計上等により減益となったが、最終利益は税務費用の戻入れなどの特殊要因により増益となった。

本決算短信内において、来期の具体的な数値目標は開示されていない。しかし、進行中の「事業再編・再構築」および「グローバルビジネスコストダウン活動」が収益性の下支えとなる見通しである。財務面では、過年度の不確実な税務ポジションの取り崩しによる法人所得税費用の戻入れが発生しており、当期の純利益水準（3,273億円）には一過性のプラス要因が含まれている点に留意が必要だ。今後は、市販用プレミアムタイヤや鉱山用タイヤなど、景気変動耐性の強い高収益商品群がキャッシュフローの源泉となり、事業再編費用のピークアウトとともに利益率の向上が期待される。