横浜ゴム

大手タイヤメーカー。「ADVAN」「GEOLANDAR」など高付加価値な乗用車用タイヤ（消費財）と、農業・鉱山機械向けのOHT（オフハイウェイタイヤ・生産財）を両輪とする。2025年2月に米Goodyear社のOTR事業買収を完了したことで、建設・鉱山用車両向けタイヤにおける製品ポートフォリオのフルラインナップ化を果たし、同分野で世界トップクラスの地位を確立した。複数ブランドを展開するマルチブランド戦略や、着工から11ヶ月で稼働させる低コスト・高効率な「1年工場」構想など、独自のアグレッシブな製造・販売戦略が最大の強みである。

2025年12月期は売上収益1兆2,349億円（前期比12.8％増）、営業利益1,529億円（同28.3％増）と、5期連続の増収増益かつ過去最高の業績を更新した。全体売上の約9割を占めるタイヤ事業が業績を強力に牽引。北米や欧州においてSUV・CUV向けの高付加価値ハイインチタイヤの販売が伸長したことに加え、買収したOTR事業の連結化がOHT部門の売上増に大きく寄与した。MB（マルチプル・ビジネス）事業も建機向けホース等の需要増と抜本的なコスト改善が奏功し、事業利益率10.5％と目標を1年前倒しで達成。全社的な値上げと販売MIXの改善が、買収に伴う一過性費用を完全に吸収し大幅な増益をもたらした。

2026年12月期の通期予想は、売上収益1兆3,000億円、営業利益1,730億円の増収増益を見込む（当期利益は一過性益の剥落等により900億円への減益）。為替前提は1ドル145円、1ユーロ171円。買収シナジーの刈り取りと高付加価値品の販売拡大で「Hockey Stick Growth」（うなぎ昇りの成長）を目指す。財務面では、大型買収により投資キャッシュ・フローが2,412億円の支出となり有利子負債が増加したものの、自己資本比率は51.6％と目標の50％をクリアしており健全性は保たれている。特筆すべきは株主還元方針の上方修正であり、配当性向を30％に、総還元性向を30％以上に上方修正した。これに伴い次期の年間配当は前期比38円増の172円を予定しており、成長投資と株主還元を両立させる強い意欲が投資判断のプラス材料となる。