※1 期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。
前連結会計年度 （自 2024年4月 1日 至 2025年3月31日） | 当連結会計年度 （自 2025年4月 1日 至 2026年3月31日） |
※2 一般管理費に含まれる研究開発費の総額
前連結会計年度 （自 2024年4月 1日 至 2025年3月31日） | 当連結会計年度 （自 2025年4月 1日 至 2026年3月31日） |
※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度 （自 2024年4月 1日 至 2025年3月31日） | 当連結会計年度 （自 2025年4月 1日 至 2026年3月31日） | ||
建物及び構築物 | 11百万円 |
| －百万円 |
工具、器具及び備品 | 8 |
| 0 |
その他 | 19 |
| 0 |
計 | 40 |
| 1 |
※5 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度 （自 2024年4月 1日 至 2025年3月31日） | 当連結会計年度 （自 2025年4月 1日 至 2026年3月31日） | ||
工具、器具及び備品 | 17百万円 |
| 63百万円 |
無形固定資産(その他) | － |
| 0 |
計 | 17 |
| 63 |
※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度 （自 2024年4月 1日 至 2025年3月31日） | 当連結会計年度 （自 2025年4月 1日 至 2026年3月31日） | ||
建物及び構築物 | 5百万円 |
| 164百万円 |
工具、器具及び備品 | 15 |
| 16 |
アミューズメント機器 | 74 |
| 79 |
無形固定資産(その他) | 1,071 |
| 6 |
計 | 1,165 |
| 267 |
※7 減損損失
前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 （百万円） |
東京都新宿区他 | 遊休資産 | アミューズメント機器 | 7 |
その他 | 0 | ||
神奈川県川崎市他 | 処分予定資産 | 建物及び構築物 | 17 |
工具、器具及び備品 | 0 | ||
その他 | 2 | ||
合計 |
|
| 26 |
アミューズメント事業では、直営店は店舗毎に、また、レンタル店、フランチャイズ店、アミューズメント機器製造販売などは個々の事業部単位で資産のグルーピングをしております。また、事業の用に供していない遊休資産及び処分予定資産については、個別にグルーピングをしております。
上表のうち、遊休資産に関しては、今後の使用見込みが未確定なものであるため、回収可能価額まで帳簿価額を引き下げております。処分予定資産に関しては、投資額の回収が見込めなくなったと判断し、当該回収可能価額まで帳簿価額を引き下げております。なお、回収可能価額の算定にあたっては正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、合理的に算定された市場価格等によっております。
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 （百万円） |
東京都新宿区他 | 遊休資産 | アミューズメント機器 | 14 |
神奈川県川崎市 | 処分予定資産 | 建物及び構築物 | 31 |
工具、器具及び備品 | 0 | ||
その他 | 2 | ||
合計 |
|
| 49 |
アミューズメント事業では、直営店は店舗毎に、また、レンタル店、フランチャイズ店、アミューズメント機器製造販売などは個々の事業部単位で資産のグルーピングをしております。また、事業の用に供していない遊休資産及び処分予定資産については、個別にグルーピングをしております。
上表のうち、遊休資産に関しては、今後の使用見込みが未確定なものであるため、回収可能価額まで帳簿価額を引き下げております。処分予定資産に関しては、投資額の回収が見込めなくなったと判断し、当該回収可能価額まで帳簿価額を引き下げております。なお、回収可能価額の算定にあたっては正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、合理的に算定された市場価格等によっております。
※8 当社は、海外市場の重要性が一層高まるなか、トランスメディア展開の進展や市場のデジタルシフト、さらにAIの加速度的な進化といった環境変化に対応するため、開発およびマーケティングの業務プロセスを抜本的に見直す必要があると判断いたしました。
こうした環境変化への対応と競争力の強化を目的に、当社はデータに基づく戦略的開発を推進し、従来のプロダクトアウト型からマーケットイン型への転換を進めております。その一環として、デジタルエンタテインメント事業の開発体制及びグローバルで統合されたマーケティング戦略を推進するために海外組織全体の在り方を見直し、より効率的かつ柔軟な組織運営を実現するための再編について、2025年9月30日開催の取締役会において基本方針を決定し、2025年11月6日開催の取締役会において具体的な施策を決議いたしました。
本再編に伴い、コンテンツ廃棄損9,973百万円、人員削減の関係費用2,076百万円及びその他85百万円を計上しております。