※構造改革費用

前連結会計年度（自2023年12月１日　至2024年11月30日）

　当社グループは、利益の改善に向けて事業全般の構造改革を推進するため、グローバルでの生産移管・集約、国内外の生産拠点の再編に伴い発生した費用を、構造改革費用として特別損失に計上しております。その主な内訳は、固定資産の減損損失3,371百万円、希望退職者の募集に伴う特別退職金等532百万円、棚卸資産の評価損215百万円、その他83百万円であります。

当連結会計年度（自2024年12月１日　至2025年11月30日）

　当社グループは、利益の改善に向けて事業全般の構造改革を推進するため、グローバルでの生産移管・集約、国内外の生産拠点の再編に伴い発生した費用を、構造改革費用として特別損失に計上しております。その主な内訳は、固定資産の減損損失905百万円、特別退職金等707百万円、棚卸資産の廃却損427百万円、棚卸資産の評価損342百万円、固定資産の除却損280百万円、その他456百万円であります。

　減損損失に係るものは以下のとおりであります。

前連結会計年度（自2023年12月１日　至2024年11月30日）

　当社グループは、主として事業用資産については管理会計上の事業区分ごとに、将来の使用が見込まれない遊休資産については物件ごとにグルーピングしております。

　国内外の工場再編等に伴い、今後使用見込みのない設備や処分予定の設備等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額3,371百万円を特別損失に計上しております。主な内訳は、機械装置及び運搬具3,370百万円、その他1百万円であります。なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額または使用価値により測定しております。正味売却価額は、零として評価しております。使用価値は、将来キャッシュ・フローが見込めないため、零として評価しております。

当連結会計年度（自2024年12月１日　至2025年11月30日）

　当社グループは、主として事業用資産については管理会計上の事業区分ごとに、将来の使用が見込まれない遊休資産については物件ごとにグルーピングしております。

　国内外の工場再編等に伴い、今後使用見込みのない設備や処分予定の設備等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額905百万円を特別損失に計上しております。主な内訳は、機械装置及び運搬具770百万円、リース資産129百万円、その他4百万円であります。なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額または使用価値により測定しております。正味売却価額は、主として零として評価しております。使用価値は、将来キャッシュ・フローが見込めないため、零として評価しております。